沖縄は入梅。梅雨前線が活発に活動しているようなので，今年も平年並みの時期に入梅となりそうである。
昨日は鬱な頭を絞って，金曜日に行われる高大一貫講義用の資料を作る。遠隔講義用の資料は既に2つ作ってあるが（これとこれ），今回は出張講義として先方に出向いて行うものなので，話よりも実習重視の内容となる。Newton法は微積をまるで知らない学年向きではないと悪評なので今回はパスし，中点法とRegula-Falsi法のみ。って，実習の手間はこっちの方が上かも。
鬱時の逃避行動の一環として，気になったことをちょろっと調べてみた。町山さんのコラムを聞いていたら，「アメリカ合衆国におけるパスポート所持率は20%」という発言があったのだが，じゃあ，わが日本国の所持率はどんなもんじゃろうという疑問が湧いてきたのである。ググってみても，ドンぴしゃりのデータはなさそうなので，信頼できる統計値から計算してみることにした。
まず，外務省のWebページから，2005年12月28日時点における有効旅券の数を調べてみる。このPDFファイルの11ページ目にそれが載っており，計34934463，とある。約3493万券ということだ。
次に，総務省統計局のWebページから，ほぼ同時期の日本の総人口を得ることにする。ぴったり2005年12月28日時点の正確な数字はないようなので，2005年12月1日時点における推計値，約12779 0千人，で代用する。12779万人ということらしい。現時点でも大体1.2億人いるそうだから，1ヶ月程度の差異は殆どないと見てよい。
するってぇと，日本のパスポート所持率は，3493 / 12779 = 約27.3%，となるわけだ。
日本が27%，アメリカが20%。諸外国と比べてみないと何ともいえないけれど，7%程度の差では，アメリカがモンのすごく低い，と言える訳ではなさそうである。
雇用保険３事業が抜本的見直し，という記事が出た。毎日新聞の記事から引用してみると，詳細は次のようになるらしい。
「雇用保険３事業は、事業主が従業員給与の0.35％の保険料を全額負担し、これを財源に「雇用安定」「能力開発」「雇用福祉」を実施する仕組み。仕事と子育ての両立を支援する「育児・介護雇用安定助成金」（同34億6300万円）なども含まれるが、規模が小さく、児童手当に代表される子育て世代への経済支援には使えない。このため、同省は３事業の内容を全面的に見直し、「少子化対策」としての予算を1000億円単位で支出できる枠組みを作る具体案の検討を始めた。
同３事業は00年度まで勤労者福祉施設の整備費にも充当され、現在それらの施設が投売りされるなど、無駄遣いぶりが指摘されてきた。昨年12月には「３事業は廃止も含め徹底的な見直しを行う」と閣議決定されている。」
厚生省と労働省が合体した時から，いずれは，と思っていたが，とうとうその時が来たか。しかし過去何度も雇用保険勘定の使い道について見直しが叫ばれてきたけど，結局名義変更だけで乗り切ってきたもんなぁ。旧労働省の巻き返しがどれぐらいのものになるのか如何で，再編の行方も変わってくるのだろうな。
では行ってきます。
ただいま。
高大一貫講義資料(PDF，MHT)，一応完成。いくらでも丁寧に資料を作ることは出来るが，それと反比例してモチベーションは下がっていくのである。最適化した結果，このあたりがbetterか(bestではない)，ということで打ち切り。これを膨らませて，ブルーバックスでも書いてやろうかしらん。
あああごめんなさい，NAS2006幹事団から「はよ予稿提出せんかいワレ」的催促メールが届く(実際の文面は至極穏当です，為念)。あと一歩，T.Kouya，あと一歩でございます。最後の，最後のお願いにやってまいりました，T.Kouya，T.Kouya，よろしく，よろしくお願い申し上げます。T.Kouya，よろしくお願い致します・・・(Fade out)。
SEOと見なされなければよいがのう。
では運動してきます。
ただいま。書き忘れがあったので追加。
数学博士や国立大学の数学専任教員が減っているそうな（読売新聞）。だから何？ 増やせっての？ 情報にも工学にも数学プロパーは結構入り込んでいると思うんだけど，それは数に入らないの？ 大体，少子化で大学数が多すぎるってんで，この先潰れる私大が山ほど出るって言われているのに，数学教員だけ増やす理由ってなんかあるの？ 産学連携が叫ばれる昨今，そんなもんに目もくれず純粋数学に邁進する天才肌の人間を優遇してくれるっての？ そもそも純粋数学を盛んにしていったい何を期待しているの？ 期待するほどの産業振興に繋がるオコボレは殆どないかもしれないのに，そこんとこ分かって言っているの？
何を言いたいのかよく分からん記事。日本数学会は喜ぶだろうけどねぇ。
寝ます。